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【USCPA】資格の将来性について、7つの指標で解説します

ecoslymeです。

 

これからUSCPAの資格勉強をこれから始める人、既に勉強している人、資格取得しようかそもそも検討中の人、皆USCPA(米国公認会計士)の将来性について気になるのではないでしょうか?

 

せっかく長年かけてUSCPAの資格を取得したのに将来性がなければ、あまりお得感はありません。

 

USCPA 検討中の人
USCPAの資格を取得したいと思ってるけど、将来性はあるの…?
将来性が有望な資格を取得したい人
将来のことを考えて資格勉強を始めたいけど、USCPAは将来性が有望な資格なの…?

 

USCPAについて漠然と「将来性はある」と考えている人は多いと思いますが、深く考えたことのない方も中にはいるのではないでしょうか?

 

そこでこの記事では7つの指標をもとに、USCPAの将来性についてご紹介したいと思います。

 

USCPAの将来性について

USCPA(米国公認会計士)は、日本の公認会計士に比べて知名度は低いです。

 

そのため情報も少なく、USCPAの資格の将来性について分からない部分が多いように思います。

 

「資格の将来性についての指標はこれ!」と決まった定義が無いようなので、以下の7つの指標をもとにUSCPAの将来性についてご説明したいと思います。

 

  • 資格の将来性についての7つの指標

①:不況に強い

②:需要が続く

③:独立できる

④:年収が高い

⑤:社会人でも取得できる

⑥:活躍分野が広い

⑦:キャリアアップにつながる(転職、現職でのスキルアップ)

 

では、各々の項目に対して説明していきます。

 

①:不況に強い

まずは、不況に強い資格であるかどうかということです。

 

USCPAは必ずしも不況に強い資格というわけではありませんが、監査法人であればUSCPAの需要は尽きないと思います。

 

不況になると監査法人が監査業務以外の業務(アドバイザリーなど)を受注する機会が減り、結果として日本の公認会計士を優先的に採用する動きになれば、USCPAはやや不利となる可能性があります。

 

しかし後述しますが、USCPAの資格は監査法人以外の会社や職種でも需要はある(グローバルの日経企業など)ので、不況時に必ずしも不利ではないと思います。

 

むしろ、不景気時でも監査法人で採用される可能性は高いので、他の一般的な資格と比べると圧倒的に不況に強い資格といえます。

 

②:需要が続く

次に非常に重要なのは、USCPAの需要が続くかどうかです。

 

USCPAは、アメリカだけの資格だけかと思われている人もいるかもしれませんが、オーストラリア、カナダ、香港、メキシコ、ニュージーランド、アイルランド、スコットランド(2018年)と国際相互承認協定(MRA)を結んでおり、一定の研修を受けることで、各国の会計士と同じ業務を行うことができるようになる国際的な資格です。

 

また、南アフリカも2020年にMRAが締結されました(AICPA

 

世界各国の会計基準も米国基準やIFRSに近づけてきている(日本も)現状もありますので、やはりUSCPAで会計を学ぶことは重要になってきます。

 

その他の注目すべき点として、2020年からUSCPAの試験を世界2位の人口を持つインドで受験できるようになりました。(CPA Exam Available in India

 

おそらくこのような各国でUSCPAを受験できるという動きは、更に加速していくのではないかと考えています。

 

世界中でUSCPAの需要が増えてきていると考えられますので、国際化が進むにつれて需要はもちろん無くならず、USCPAの需要は増えていく一方でしょう。

 

ITの先進国といわれるエストニア(Skype発祥国)では、日々の会計処理や税務申告の一連の作業はAIにより省力化されました。

しかし主たる業務はコンサルティングに移行してはいるものの、会計士という職業は依然として存在しています。

 

なお個人的には、お金に関係する資格の需要は今後一生無くならないと思っています。

 

③:独立できる

USCPAの資格で独立開業できるかということですが、日本では独立できません。

 

日本の公認会計士と違い、USCPAは日本では独占業務を行うことができません。

(正確には会計監査業務以外の業務で独立開業を行うことはできますが、独占業務では無いと思うのでここでは割愛します)

 

アメリカのライセンスを登録した州では独立することはできますが、おそらく米国での独立まで考えている方は日本人では少数派だと思いますので、この点はUSCPAのデメリットとしてご紹介します。

 

しかし会計分野に限らず、会社の経営するという視点ではUSCPAの知識は役立つ場面が多いと思いますので、会計に関係しない業界でも独立する際に会計に関する考えは経営者が持つべき知識なので、有利に働くと考えられます。

 

実際海外では、USCPAを所持しているCEOも多々います。

 

④:年収が高い

USCPAの年収についてですが、一般的に言って高給の部類に入ります。

 

日本の監査法人の場合は30代前半(早いと20代)で年収1,000万円に到達し、アメリカだと4〜6年間働けば年収1,000万円に到達します。

 

監査法人だけでなく外資系の財務経理などでも、会社によっては同等もしくは同等以上の年収となるかと思います。

 

申し分のない給料だと思います。

 

具体的には以下の記事に記載しているので、興味のある方は一度ご覧になってください。

 

【USCPA】年収はいくらなの? 国内・海外についてご紹介します

 

⑤:社会人でも取得できる

社会人になってから資格のありがたみに気づく人も多いと思います。

 

学生の時に資格取得の勉強をしていなければ取り返しがつかないとなると、資格の将来性のことを話しても意味がありません。

 

前提条件として、社会人になっても取得できる資格かどうかということを考慮しています。

 

結論から述べると、USCPAは社会人でも取得できる資格です。

 

私も社会人になってから勉強を始め、USCPAを取得しています。

 

財務経理部とか監査関係の業務をしていたから知識があったというわけではなく、元々技術営業のようなことをしていたので会計に関する知識はほぼありませんでした。

 

そのような会計に関する知識があまりない状態から、2年弱勉強してUSCPA取得しています。

(勉強期間中は、飲み会にも週1〜5回参加させられていましたし、ストレス解消のため土日のどちらかは遊んでいましたので、延々と勉強していたわけではありません)

 

そのため、USCPAは社会人でも仕事をしながら取得できる資格と言えます。

 

⑥:活躍分野が広い

次は、活躍できる分野が広いかどうかです。

 

USCPAの場合、活躍できる場は監査法人だけかと思われがちかもしれませんが、日系グローバル企業の財務経理や経営企画、コンサルファームでもその活躍の場はあります。

 

また、今みなさんが勤めている会社の管理部門でもその知識を活かすことができる可能性があります。

 

英語と会計が出来るという事実が可視化するだけで社内の評価は劇的に上がりますし、社内異動の機会も広がります。

 

つまり、USCPAは活躍の場が広いと言えるかと思います。

 

⑦:キャリアアップにつながる(転職、現職でのスキルアップ)

USCPAを頑張って取得すれば転職することができるのでしょうか?

 

答えはYESです。

 

私がUSCPAに合格した後にアビタス(USCPAの予備校)の持つ転職エージェントから話を伺ったところ、会計の実務経験がない私ですが、BIG4と言われる会社のうち最低でも2社からは内定が貰えると太鼓判を押されました。

 

また社内でも「うちの部署に異動して来ないか?」と、とある管理部門の部長から誘われたこともあります。

 

それほどまでにUSCPAの資格の威力は絶大なものになります。

 

いつでも転職できるという後ろ盾だけではなく、社内でもスキルアップとして有用な資格です。

 

 

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私はビズリーチにも試しに登録しましたが、オファーがたくさん来るので見てて気持ち良かったです(笑)

 

 

転職についてさらに詳しく知りたい人は、以下の記事をご覧ください。

 

USCPAの転職に強い転職・求人サイト/エージェント5選(30代・40代OK)

 

 

ちなみにあえてライフワークバランスの良い中堅の監査法人に転職する方法もあります。

 

公認会計士・USCPAが中堅・中小監査法人に転職する理由【ワークライフバランス最高】

 

 

 

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資料は紙媒体だけでなく電子媒体でも入手できます。
資料請求後、すぐに資料内容が閲覧可能です(資料へのURLリンクがアビタスからメールで送られてきます)。

 

最後に

ベクター 選抜

いかがでしたでしょうか?

 

USCPAの将来性についてですが、日本で独立は出来ないものの非常に有望な資格であると分かったかと思います。

 

現在、様々な資格の勉強を検討している人は、USCPAを本格的に考慮してみると良いと思います。

 

きっと後悔のない判断になるのではないかと思います。

 

 

【USCPA】予備校4社の徹底比較! おすすめはアビタス(Abitus)

USCPAの転職に強い転職・求人サイト/エージェント5選(30代・40代OK)

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参考記事:USCPAの転職(年収1,000万円超を目指したい人向け)

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